インターネット上に情報が氾濫し、読者の新聞離れが止まらない。世界では地方紙の廃刊が相次ぎ、台頭する人工知能（AI）が既存の報道のあり方を問う。6日から始まる新聞週間に合わせたインタビュー連載の初回は日本最多の部数を持つ読売新聞グループ本社の山口寿一社長に聞いた。――人々のメディアへの不信が強まっています。「多くの人々が『自分たちが政治や行政の蚊帳の外にいる』と感じ、蚊帳の内側にいるはずの新聞 ...

「ちょっと取材、過熱しすぎ」「長時間報じるニュースなのか？」 京都府南丹市の男子小学生が遺体で見つかった事件をめぐり、ネット上でそんな声が相次ぐ中、メディア関係者からも、報道のあり方に懐疑的な見方が出ている。

社会構想大学院大学橋本純次准教授（本人提供） 2025年はフジテレビ問題発覚による信頼失墜、日本テレビの国分太一氏コンプラ違反対応への疑義など、マスメディアの組織としての危機対応が注目されました。こうしたマスメディア不信の背景にある本質 ...

東日本大震災・原発事故から15年、あれほどの危機に見舞われたにもかかわらず“原発回帰”政策が露わに進められ、それに反対する声も間遠になった。報じられていないが、あのとき東京に住む多くの人々が西に逃げ出していた。 そんな「東日本壊滅」の ...

プチ鹿島さんの新著「ニュース嫌い」。帯の写真はプチ鹿島さん 時事ネタを得意とするお笑いタレントでコラムニストのプチ鹿島さん（千曲市出身）が、本紙で連載中のコラム「プチ鹿島の『信毎、読んだ？』」を再構成した新著「ニュース嫌い SNS ...

テニスのトップ選手たちが、レジェンドコーチやサイコロジスト（心理士）をチームに入れて、メンタル面の負担を減らす努力をしています。私はファーストキャリアの時、導いてくれるコーチには出会えず、メディアとの確執などで人間不信に陥っていました。

ロイター／イプソスの世論調査によると、米国民が選挙に対す​る不信感を抱いていることが分‌かった。選挙で不正が行われているとするトランプ大統領の長年の主張が、国民の間​に広く浸透していることを示す​もので、１１月の中間選挙に向けて誤情報が⁠広がることに ...